『りと』です。
技術者として、大手自動車関係会社勤務しながら、
副業で、ブログ運営しております。
・本当に、終身雇用は崩壊するの？
・いつ頃から崩壊するの？
・崩壊した場合、どうやって生きていけばいいの？
はい。残念ながら、
終身雇用崩壊の時代に入っています。
このような時代でも生き抜く対策を紹介します！
多くのサラリーマンの方は、終身雇用を前提に、就職しましたよね。
受験勉強して、いい大学に入って、いい会社に入って、住宅ローンを組んでいい家に住んで、生涯安泰みたいな。
実際、私もそうです。今も大手の自動車関係会社に技術者として勤めています。
私も、現在３９歳なので、終身雇用に関して、すごく不安に感じていました。
でも残念ながら、終身雇用崩壊の時代に入っています。
この記事では、終身雇用崩壊の実情を紹介し、
この時代を生き抜く、たった１つの対策を紹介します。
この記事を読み終えると、
終身雇用崩壊時代を生き抜くための第一歩が踏み出せるのではないかと思います。
目次
終身雇用崩壊は始まっています
よく終身雇用は崩壊するのですか？いつ頃から崩壊しますか？
とか聞かれますが、
終身雇用の崩壊は始まっています。
なぜなら、有名な大企業が実際に大リストラを始めているからです。
具体的に２０１９年のリストラを紹介します。
2019年にリストラを発表した大手企業
2019年にリストラを発表した大手企業一覧
みずほ 19,000人
日産 12,500人
MUFG 10,000人
シャープ 7,000人
東芝 7,000人
三井住友 5,000人
損保J 4,000人
セブンアンドアイ 4,000人
NEC 3,000人
パイオニア 3,000人
富士通 2,850人
ソニー 2,000人
そごう・西武 1,300人
ルネサス 1,000人
その他、朝日新聞社など
※人数が多い順に掲載
これをみて驚かれたのではないでしょうか？
受験戦争に勝ち抜いて、有名大学に入らないと、就職できないような企業ばかりです。
「45歳以上の会社員に対し、早期退職・希望退職者募集が増えている」という内容です。
これが現実です。
経団連会長とトヨタ社長の発言
経団連の中西会長の発言
「終身雇用維持は企業にとってインセンティブがない」
「これ以上の最低賃金の引き上げは企業がもたない」
トヨタ自動車の豊田章男社長の発言
｢なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた｣
経団連会長とトヨタ社長の発言は重たいです。
なぜなら、経済界のトップと、日本最大企業のトップの発言ですからね。
これらの発言の裏側は、サラリーマンに対して、
「生涯雇用は無理なので、それにむけて準備しておくように」ということです。
厳しいですが、真剣に受け止めた方が良いですね。
なぜ終身雇用は崩壊しているのか？
なぜ終身雇用が崩壊しているのかというと、
結論を言うと、昭和型の古いシステムだからです。
終身雇用制度の成り立ち
一般企業において、現在のような長期雇用慣行の原型がつくられたのは、大正末期から昭和初期にかけてだとされています。
1900年代から1910年代にかけて熟練工の転職率は極めて高く、より良い待遇を求めて職場を転々としており、当時の熟練工の5年以上の勤続者は1割程度でした。また同時に企業にとって熟練工の短期転職は、大変なコストでした。
その対応策として大企業や官営工場は、定期昇給制度や退職金制度を導入し、年功序列を重視する雇用制度をつくり上げました。
当時としては、画期的なシステムだったと思います。
ただ、今の令和の時代で、このシステムで世界と戦えるとは思えないですよね。
日本の労働生産性は低い
労働生産性
労働生産性の国際比較2018より引用
グラフをみていただければ分かりますが、
日本の労働生産性は、世界的に見るとかなり低いです。
では、なぜ日本は世界で戦えたのか？
それは、高度経済成長期であれば、労働生産性が低くても長時間労働を行うことで経済成長できたからです。
しかし、今は少子高齢化で高齢者比率は高まっており、日本の人件費は海外の安い人件費にはかないません。
日本では大量生産を均一にやっていれば経済成長が可能な時代は終焉を迎え、世界的にはデジタル技術の進化によって、ビジネスモデルは劇的に変化しました。
今の時代の劇的な変化に対して日本が経済成長を続けるには、労働生産性を向上させないと対応しきれません。
日本のサラリーマンの実体
終身雇用制度のもと、育った日本のサラリーマンの実体について、紹介します。
日本の大企業でつくスキル
日本の大企業でつくスキルと言えば、
その企業内で役に立つ、「社内スキル」です。
社内人脈、社内ルール、社内慣習、若手時代から長年にわたって社員は叩き込まれます。
企業からすれば非常に有用な人材になります。
でも、これは企業自体が成長している時であれば、有効な手段ですが、変化の激しい今の時代には、全く通用しなくなります。
社内スキルは、あなたの会社の一歩外に出ると、当然ですが役に立たなくなります。
働かないおじさん？年功序列問題
最近よく聞く「働かないおじさん」問題。
生産性に見合わない高い賃金をもらい、会社にぶら下がろうという願望を持っている人
これは、終身雇用とセットである、年功序列仕組みの問題です。
なぜなら、働かなくても、高い賃金がもらえるからです。
簡単な話です。おじさんが悪いわけでわりません。
実際、私の会社でも、部長級は定年間近のおじさんで、未来のデジタル化の話をしても、上の空で、未来のことを描いているとはとても思えません。
デジタルリテラシーの高い意欲的な若者が会社を引っ張っていった方が、会社の成長につながると思いますが、今の仕組みでは難しいのが現実です。
終身雇用の崩壊は、大きなプラス
終身雇用の崩壊は、マイナスに聞こえますが、
実は、日本の経済成長にとっては、大きなプラスなのです。
なぜなら、古い雇用システムのまま、企業が崩壊して、日本自体が崩壊してしまうことを想像してみてください。恐ろしいことです。
１００年に１度のデジタル大変革時代と言われていますが、今こそ、その変革の時代に我々は生きているのです。明治政府が、江戸から近代社会を作ったような、変革の時代です。
未来の子供たちのためにも、大きな一歩を踏み出す必要があるのです。
終身雇用崩壊に対して、対策は一つです。
これまでのような終身雇用崩壊時代の対策は一つです。
「会社に依存せずに、市場価値を高めておく」
これに、尽きます。
なぜなら、会社はもう守ってくれないからです。
あなたの会社がリストラを始める前に、あなた自身の市場価値を高めておく必要があります。いくら社内スキルを上げても、それは市場価値をあげることには繋がりません。
自分の市場価値を高めることにフォーカスして、行動することだと思います。
実際、私は副業でブログ運営を始めました。
これも、私自身の市場価値を高める手段の一つです。
市場価値を高める方法
①副業をする
サラリーマンが行動しやすい、市場価値を高める方法は、
副業を始めることだと思います。
なぜなら、現在の安定的な収入を得つつ、自分のスキルUPに繋がり、その結果として、市場価値が上がるからです。
実際に私の場合、ブログ運営をしていると、webライティング能力やwebマーケティング能力が増します。スキルUPになっていますし、ここで得た収益が実績となり、市場価値が上がります。転職する際にも有利に働きます。
副業に関して、今のこういう時代ですので、どんどん副業が解禁されています。
実際に私の会社でも、申請を出せば認めるというように緩和の動きが出てきています。
副業で月１００万円の収益を上げている人もたくさんいます。
おすすめの副業について、記事でまとめてますので参考にしてください。
②転職サイトに登録して、自分の市場価値を確認
あなた自身の市場価値を知るこのも重要です。
なぜなら、自分がつけるべきスキルが明確になるからです。
あなた自身が市場に出た時に、何が評価されるか興味ありませんか？
社内で評価されていることは、全く評価されず、全く別の思いもよらないスキルが評価されることもあります。
転職するしないは別にして、自分の市場価値を知るためにも、転職サイトに登録するのはおすすめですね。送られてくる求人をみるだけでも楽しいですよ。
「こんな世界があるんだ」「あの企業、こんなに高い年収で出してるんだ」など気づきがあるはずです。
転職活動も考えている人は、活用する求人サイトとして、ビズリーチが優れているのは間違いありません。
ビズリーチは、とりあえず登録さえ済ませておけば、バンバン優良な企業の転職面談のオファーが届きます。気になるものがあれば、そのスカウトを送付してきた転職エージェントさんと面談し、一次面接を免除なんてこともあります。初めての方でも問題なく進められると思います。参考にしてください。
まずは、自分の市場価値を知ることが第一歩だと思います。
まとめ
まとめ
■終身雇用崩壊は始まっています
□2019年にリストラを発表した大手企業
□経団連会長とトヨタ社長の発言
■なぜ終身雇用は崩壊しているのか？
□終身雇用制度の成り立ち
□日本の労働生産性は低い
□日本のサラリーマンの実体
・日本の大企業でつくスキル
・働かないおじさん？年功序列問題
□終身雇用の崩壊は、大きなプラス
■終身雇用崩壊に対して、対策は一つです。
□市場価値を高める方法
①副業をする
②転職サイトに登録して、自分の市場価値を確認
今回は、終身雇用崩壊とその対策について紹介しました。
１００年に一度の大変革時代を生き抜くためにも、
小さな一歩でもいいので、行動することをおすすめします。
①副業をする
②転職サイトに登録して、自分の市場価値を確認
